役職定年・再雇用をむかえ、みじめな気持ちにならないために！
役職定年・再雇用をむかえ、みじめな気持ちにならないためには、現状維持バイアスを知り、現状と変化した場合の世界を冷静に比較することです。人生100年時代となり、継続雇用の制度が拡充され、定年後も65歳、70歳まで働き続けることができるようになりました。一方で、不本意な毎日
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IT人材のキャリアパスは？転職に抵抗なくもキャリア目標ある方は4割
労働政策研究・研修機構（JILPT）が、「デジタル人材の能力開発・キャリア形成に関する調査研究」を公表しました。本日は、この中から、IT人材の能力開発やキャリア形成に関わる意識を見ていきます。私自身、ITに関わる業務やコンサルティングに長く携わってきました。日経コンピュ
キャリア相談の浸透状況は？相談の専門窓口を有するの企業は8%
労働政策研究・研修機構（JILPT）が、「企業のキャリア形成支援施策導入における現状と課題」を公開しました。本報告より、キャリア相談に関する主な調査結果を見ていきます。実質的にキャリア相談が浸透している企業は、全体の約2.4%です。キャリアコンサルタントなどキャリア相談
目指すは、多様な人材が、キャリアを自律的に考え、活躍する社会
経済同友会が、「自律した個が「いつでも、どこでも、多くても少なくても働くことができる」社会の実現」を公表しました。以下は、本書の位置づけです。「ヒトしかない日本。人的資本を中心に据えた経営と働き方改革無くして、優秀な人材の確保は困難。企業は、危機感を持って個人と向き合い
社員のキャリアアップを支援。経団連が「企業行動憲章」手引きを改訂
経団連が、「企業行動憲章 実行の手引き」を全面改訂しました。実行の手引は、会員企業が「企業行動憲章」の精神を自主的に実践していく上で、必要または参考となる項目を例示したものです。会員企業は、持続可能な社会の実現に向けて、手引きの各項目を参考に、具体的な行動のあり方を工夫
5年前との変化を見る。若手の仕事満足度は？世代別のキャリア観は？
労働政策研究・研修機構が、2021年11月に発表した「人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査（労働者調査）」から、仕事環境の変化を見ていきます。2020年と2016年の現状に対する評価を比較します。本調査は、18～65歳までの働く男女10,000人を対象としています。
キャリア相談の効用は？迷いが消え、自律的にキャリアを考えはじめる
厚生労働省が、「令和4年版 労働経済の分析 ―労働者の主体的なキャリア形成への支援を通じた労働移動の促進に向けた課題ー」を公表しました。本日は、「第Ⅱ部 第4章 第1節 キャリアコンサルティングが労働者のキャリア形成意識やキャリア形成に及ぼす影響」を見ていきます。 労働
働き手のキャリア形成に対する意識は？自己啓発、学びはできていない
日本生産性本部が、第９回「働く人の意識調査」結果を発表しました。調査は、20 歳以上の企業・団体に雇用されている者1,100 名に対するものです。本結果より、「４．キャリア形成と人材育成」を見ていきます。兼業・副業の実施意向第９回 働く人の意識調査に関する結