エンゲージメントと生産性を上げる。テレワーク時代のチームマネジメント

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経団連が、「エンゲージメントと労働生産性の向上に資するテレワークの活用」 を発表しました。

本報告書は、「はじめに」にて、次のように述べています。

働く場所の選択の幅を広げ、時間を効率的に使うことができるテレワークは、柔軟な働き方を可能とするだけでなく、働き手の自律性を重視した働き方とあわせて活用することで、エンゲージメントと労働生産性を高める有効な施策となり得る。

エンゲージメントと労働生産性の向上に資するテレワークの活用 2022 年4月12日
一般社団法人 日本経済団体連合会

テレワークは、エンゲージメントと労働生産性を高める有効な施策となり得る、とされています。コロナ禍で拡がったテレワークですが、働き方の有効な手段となりました。

テレワークが拡がることで、上司が部下を直接確認することは難しくなりました。必然的に部下が主体的に業務の進捗を管理し、判断する場面が増えます。付加価値を高めるためには、権限・裁量を部下に委ねる必要があります。

一方で、権限・裁量の移譲は、組織・チームが目指す目標・方向と齟齬が発生し易くなります。部下の能力や業務の状況を考慮しながらも、組織と個人のゴールが整合したマネジメントが求められます。

「第2章 テレワークの活用に必要な取組み 2.エンゲージメントと生産性を高めるマネジメントへの見直し・実現」では、マネジメントの方法として、次の2点を述べています。

①自律的な業務遂行と成長を支援するマネジメント

②管理職のリーダーシップと部下のフォロワーシップ

自律的な業務遂行と成長を支援するマネジメント

自律的な業務遂行の推進にあたっては、まず、社会における自社の存在意義や重視する 価値観を示して、業務に取り組む上での指針・目的を浸透させることが不可欠となる。

エンゲージメントと労働生産性の向上に資するテレワークの活用 2022 年4月12日
一般社団法人 日本経済団体連合会

自社は、何のために存在しているのか、社会にどんな価値を提供しようとしているのかを示す、ということです。SDGsにもつながります。存在意義は、ビジネスに込めた想いです。

業務遂行の過程では、自社の経営状況や各部門の動向など業務に関わる情報を可能な限り社員と共有することは、信頼感の醸成・維持につながり、円滑な業務遂行に資する。また、働き手の成長支援には、様々な参画・挑戦の機会を提供する中で、上司とのコミュニケーションを通じ、部下が自身の成長に必要なヒントや気付きを得られることが重要となる。そのため、上司・部下間の定期的・計画的なコミュニケーションの機会(1on1ミーティング等)を設定・拡充し、助言やフィードバック、コーチングを行うことが有効である。

エンゲージメントと労働生産性の向上に資するテレワークの活用 2022 年4月12日
一般社団法人 日本経済団体連合会

情報の透明性と1 on 1が必要と述べられています。情報をオープンにして誠実に向き合うことで、社員の信頼感を醸成し、業務の円滑化にも資するとされています。

1 on 1ミーティングは、現在多くの企業で取り入れられています。1 on 1を実施されている管理職の方に感想をお伺いしたところ、部下は、「話を聴くことで安心する」「仕事ぶりを見ていると伝えることで安心する」「褒めることでやる気を出す」といったコメントをいただきました。一方で、「どうしても時間がかかる」「管理職の負担が増えている」という言葉もいただきました。忙しい管理職をサポートする仕組みを考える必要があるかもしれません。

管理職のリーダーシップと部下のフォロワーシップ

管理職には、部下が自律的な業務遂行を行うことを前提としたマネジメントに向けて、その成長を支援しながら、チームワークの発揮を促すリーダーシップへと意識を変えていくことが求められる。そのため、企業は、管理職層を対象にコーチング等の研修を実施し、テレワーク時のマネジメントや部下の成長を支援するスキルの向上を支援していくことが重要である。

エンゲージメントと労働生産性の向上に資するテレワークの活用 2022 年4月12日
一般社団法人 日本経済団体連合会

管理職には、部下の自律的な業務遂行を前提としたマネジメントが求められています。そのために、コーチングスキルを身に着けることが推奨されています。

まとめ

テレワークが働き方の一つとして拡がったことで、管理職には、「部下の自律的な業務遂行を前提としたマネジメント」に向けたリーダーシップが求められています。1 on 1が浸透し、効果も実感しているものの、管理職の負担が増えているのも事実です。

解決策の一つとして、セルフコーチングの導入を提案します。セルフコーチングとは、⽂字通り⾃分で⾃分をコーチするものです。セルフコーチングを⾝に着けることで、問題にぶつかった時、悩んだ時、落ち込んだ時、進むべき⽅向が明らかになり、安⼼して⾏動することができます。また、上司もセルフコーチングを学ぶことで、部下の自律的な業務遂行をサポートすることが可能となります。(セルフコーチングの概要はこちらをご覧ください)

環境が激しく変わる今、事実を正しく認識し、柔軟に考え、素早く行動することが求められています。ダーウィンの言葉、「強いものが生き残るのではなく、変化に対応したものが生き残る」を噛みしめながら、前に進んでいきたいものです。

ピープルエナジー代表 伊集院正

22年間、⾦融IT・リスクのコンサルティングに従事。ITリスクチームの拡大や金融セクター設立に貢献。この間、優秀な多くのコンサルタント育成に関与。2020年、国家資格キャリアコンサルタントを取得。2021年に⼈材コンサルティングを開始し、企業の従業員や働き手に対し、心理学の理論を活用したコーチングを提供中。
   
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