生産性が低迷。リスキリングも活用し、イノベーション人材を育てる
日本生産性本部が、「生産性課題に関するビジネスパーソンの意識調査」 結果を発表しました。対象は、従業員数300人以上規模の組織に勤める従業者です。経営層、管理職、非管理職にWebアンケートを実施しています。主な結果を紹介します。生産性に対する危機感は、経営層は高いが非管
日本生産性本部が、「生産性課題に関するビジネスパーソンの意識調査」 結果を発表しました。対象は、従業員数300人以上規模の組織に勤める従業者です。経営層、管理職、非管理職にWebアンケートを実施しています。主な結果を紹介します。生産性に対する危機感は、経営層は高いが非管
弊社の「認知行動療法を用いた従業員セルフコーチングプログラム」が、令和4年度「ちば創業応援助成金」の交付対象になりました。ちば創業応援助成金交付決定状況 令和4年度交付決定状況
中高年の働く期間が延び、モチベーション維持が課題になる年金の支給開始年齢の引き上げに伴い、多くの企業が、従業員の雇用を65歳まで延長されています。2021年4月には「高年齢者雇用安定法」の改正により、70歳までの就業機会の確保の努力義務が発効されました。既に、70歳~7
「【連載】金融機関の新しい人材育成―セルフコーチング② 金融機関の人材育成を補完するセルフコーチング」が、The Financeの「コラム」欄に掲載されました。多くの課長は、プレイヤーとしての仕事が忙しく、部下マネジメント業務に時間を割けていません。金融業界に入職する人
「我が国の未来をけん引する大学等と社会の在り方について(第一次提言)」令和4年5月10日(教育未来創造会議)が公開されました。現在の課題と具体的な解決策が、分かりやすく述べられています。人材育成を取り巻く課題本報告書では、日本の人材育成を取り巻く課題として、以下
連合が、「 入社前後のトラブルに関する調査 2022」を 発表しました。 大学卒業後に新卒で正社員として就職した全国の入社 2年目~ 5年目の男女 1,000名 を対象としたものです。結果を基に、若手が会社をどのように見ているか考えていきたいと思います。会社を選んだ理由
「【連載】金融機関の新しい人材育成―セルフコーチング① 金融機関は働き手の課題に取り組むフロントランナー」が、The Financeの「コラム」欄に掲載されました。日本の働き手を取り巻く環境には、働き盛り人口の減少、低い労働生産性、低いエンゲージメントと、多くの課題があ
日本企業の99.7%が中小企業です。働き手の70%は中小企業に勤めています。人材の多様性が重要と言われる中、「グローバル人材の採用と育成-日本企業のグローバル戦略に関する研究(3)」(労働政策研究・研修機構)を基に、中小企業のダイバーシティに関する取組みを見ていきます。
コラム「自分を支えるセルフコーチング」が、日経新聞の「私見卓見」欄に掲載されました。働き手を取り巻く環境が大きく変わった今、自分で自分をコーチするセルフコーチングの実施を提案しています。セルフコーチングは、問題にぶつかった時、悩んだ時、落ち込んだ時、進むべき方向が明らかになり勇
日本生産性本部が、第9回「働く人の意識調査」結果を発表しました。調査は、20 歳以上の企業・団体に雇用されている者1,100 名に対するものです。本結果より、「4.キャリア形成と人材育成」を見ていきます。兼業・副業の実施意向第9回 働く人の意識調査に関する結